材料高騰時代の注文住宅予算を徹底解説！2026年の価格相場と建てどき・費用を抑えるコツ

近年は、紛争などの国際情勢を背景とした原油・ナフサ価格の変動や、ウッドショック以降の木材価格の高止まりなど、さまざまな原材料の価格が上昇しています。こうした影響は食品や日用品だけにとどまらず、住宅業界にも広がっています。実際に、石油由来の原料を使う断熱材や防水材などでも価格が上昇している状況です。

注文住宅には木材や金属、断熱材、住宅設備など多くの資材が使われるため、それぞれの値上がりが積み重なると建築費全体への影響も大きくなります。マイホームを建てたいと考えていても、「現時点でいくらくらい必要なのか」「価格が落ち着くまで待つべきなのか」と悩む方も少なくありません。

この記事では、2026年現在の注文住宅の価格相場や今後の見通し、無理のない予算の決め方、費用を抑える方法、家を建てる時期の考え方まで詳しく解説します。

材料高騰によって注文住宅の建築費は大きく上昇している

近年は、食品や日用品、ガソリンなど幅広い分野で値上げが続いていますが、その影響は住宅業界にも及んでいます。注文住宅には木材だけでなく、鋼材、セメント、生コンクリート、断熱材、ガラス、配管、住宅設備など多くの資材が使われており、原材料価格の上昇が建築費に反映されやすいためです。2021年以降はウッドショックによる木材価格の上昇に加え、原油やエネルギー価格の上昇、円安などを背景に、幅広い建設資材が値上がりしました。

さらに近年は、人件費や物流費の上昇も重なっています。住宅会社側も仕入れ先の見直しや仕様の工夫などで価格上昇を抑えていますが、複数の資材や関連費用が同時に上がると吸収できる範囲にも限界があります。その結果、数年前と同じ広さ・設備の家でも必要な予算が増え、注文住宅全体の建築費を押し上げているのが現状です。

出典：建設業を取り巻く環境について｜国土交通省

2026年現在の注文住宅の価格相場

注文住宅の予算は、建物の建築費に加え、土地代や付帯工事費、諸費用などを含めて考える必要があります。地域や広さ、仕様によって差はありますが、建物・土地ともに価格は上昇傾向です。ここでは最新データをもとに、材料高騰前からどの程度変わったのかを解説します。

参照：2025年度 フラット３５利用者調査｜住宅金融支援機構

注文住宅の建築費は全国平均で4,000万円前後まで上昇している

2025年度の注文住宅における平均建設費は4,259.8万円、平均住宅面積は118.4㎡（約35.8坪）です。2020年度は平均3,532.5万円、124.4㎡だったため、5年間で建設費は約727万円、約20.6％上昇しています。しかも、住宅面積は約6㎡小さくなっているため、単に家が大型化して価格が上がったわけではありません。

2025年度の平均値から1坪あたりを単純計算すると約119万円です。これを広さ別の参考値に置き換えると、延床30坪程度の3LDKなら約3,570万円、35坪程度の4LDKなら約4,170万円、40坪なら約4,760万円となります。実際の価格は仕様や形状によって変わりますが、現在は建物だけでも4,000万円前後を見込む必要がある水準です。

土地付き注文住宅では総額5,000万円前後が目安

土地から購入する場合は、建物価格の上昇に加えて土地取得費も予算に含める必要があります。2025年度の土地付注文住宅は、平均建設費3,737.6万円、平均土地取得費1,575.3万円で、合計すると5,312.9万円です。2020年度は建設費2,961.2万円、土地取得費1,436.1万円で、合計4,397.3万円でした。5年間で約916万円、約20.8％増えた計算です。

注目したいのは、増加額のうち約776万円を建設費が占めている点です。土地代だけが原因ではなく、建物そのものに必要な予算が大きく増えています。さらに外構工事や地盤改良、登記などが別途必要になるケースもあるため、土地から家を建てる場合は5,000万円前後を一つの基準として総予算を考える必要があります。

関連記事：注文住宅の相場はいくら？土地込み費用・坪数・建築価格を徹底解説

注文住宅の価格は今後も高止まりする可能性が高い

材料高騰には一時的な供給不足だけでなく、円安や人件費、物流費など複数の要因が関係しています。ウッドショックのような混乱が落ち着いても、それ以外のコストまで元に戻るとは限りません。ここでは、注文住宅の価格が下がりにくい理由を解説します。

建築資材の価格はウッドショック以前の水準に戻っていない

ウッドショックでは、海外の住宅需要増加や海上輸送の混乱によって輸入木材が不足し、木材価格が急騰しました。現在は当時の供給不足こそ落ち着いていますが、価格を押し上げた条件がすべて解消されたわけではありません。林野庁によると、2025年の木材価格はピーク時から下落したものの、2020年より高い水準にあります。

背景には円安に加え、海外産地での製品価格の上昇があり、輸入するだけでも以前よりコストがかかります。輸入材から国産材への切り替えも進んでいますが、必要な樹種や寸法をすべて置き換えられるわけではありません。そのため、木材不足が解消すれば以前の価格に戻る、という単純な状況ではなくなっています。

人件費や物流費など下がりにくいコストが増えている

注文住宅は資材を用意するだけでは建てられず、大工や基礎、電気、設備など多くの職人が必要です。しかし、建設業では担い手の確保が課題となっており、人材を維持するには賃金や待遇の改善が欠かせません。実際に公共工事設計労務単価は2026年まで14年連続で上昇しており、民間工事でも適正な労務費を確保する取り組みが進んでいます。

さらに建材を現場まで運ぶ物流業界でも、ドライバー不足や時間外労働規制への対応が必要です。燃料費や人件費を適切に運賃へ反映する流れも進んでいるため、資材価格だけが下がっても、住宅を完成させるまでのコスト全体は下がりにくくなっています。

大幅な値下がりを期待して家づくりを待つのは難しい

今後、木材や鋼材など一部の資材価格が下がる可能性はあります。ただ、注文住宅の建築費は資材だけでなく、職人の労務費、輸送費、燃料費などを積み上げて決まります。実際に木材はウッドショックのピークから値下がりしているにもかかわらず、2020年の価格まで戻っていません。

これに対して建設業の労務単価は上昇を続けており、物流でも人件費や燃料費を運賃へ反映する動きがあります。つまり、一つのコストが下がっても別の費用が上昇すれば、住宅価格全体への値下げ効果は限定されます。「数年待てば以前の価格に戻る」と考えるより、現在の価格水準を前提に予算を組む方が現実的といえるでしょう。

関連記事：注文住宅の価格はなぜ上がった？高騰理由と今後の見通し・今買うべきかを解説

材料高騰でも注文住宅を予算内に収める方法

材料高騰によって建築費が上がっているからといって、注文住宅そのものを諦める必要はありません。重要なのは、以前と同じ広さや仕様をそのまま求めるのではなく、価格への影響が大きい部分から調整することです。ここでは、現在の価格水準だからこそ効果が出やすい方法を解説します。

延床面積を必要以上に広くしない

材料価格が高い現在は、延床面積を数坪抑えるだけでも予算調整につながります。床面積が小さくなれば、単に床材が減るだけではなく、基礎や構造材、外壁、屋根、断熱材、クロスなど、建物全体で使用する資材量を抑えられます。施工する面積も減るため、材料費と工事費の両方に影響するのが特徴です。

たとえば、前述した2025年度の平均建設費を平均面積で単純換算すると、1坪あたりの建設費は単純換算で約119万円となります。実際の建築費は坪数に比例しませんが、使わない客間や広すぎる廊下などを見直し、35坪から32坪程度へ縮めるだけでも予算への効果は大きくなります。材料単価そのものを下げにくい時期ほど、「何を安く買うか」より「必要な量を減らす」という考え方が有効です。

建物や間取りをシンプルにする

同じ延床面積でも、建物の形や間取りによって必要な資材量と工事量は変わります。凹凸の多い外観は外壁や基礎の施工箇所が増えやすく、屋根形状が複雑になれば部材や施工工程も増加します。室内でも、細かく部屋を区切るほど間仕切り壁や建具、下地材などが必要です。資材単価が上昇している現在は、こうした部材の追加が以前より総額へ響きやすくなっています。

そのため、四角形に近い建物を基本にしたり、廊下を減らしてLDKを中心に各部屋へつなげたりするなど、必要な床面積を確保しながら構造を整理すると効果的です。価格を抑えるために家を小さくするだけではなく、「同じ広さを少ない部材と工程でつくれるか」という視点でプランを比較するとよいでしょう。

住宅設備や内装は優先順位をつけてグレードを調整する

キッチンや浴室、トイレ、洗面台などの住宅設備は、標準仕様からグレードを上げるほど追加費用が発生します。近年は住宅設備や建材でも価格改定が続いているため、複数の場所で数十万円ずつ追加すると、総額では大きな予算増につながりかねません。そこで、最初からすべてを上位グレードにするのではなく、「毎日使う」「家事時間を短縮できる」「家族の希望が強い」といった基準で優先順位を決めます。

たとえばキッチンには予算をかける一方、使用頻度の低い部屋の床材や壁紙は標準仕様から選ぶといった方法です。価格改定が続く時期ほど、設備ごとの追加額を確認しながら、予算を集中させる場所を決めることが重要です。

土地の広さやエリアなど土地選びの条件を見直す

建築費が上昇すると、同じ総予算でも土地に使える金額は相対的に少なくなります。たとえば総予算5,000万円で建物に3,500万円必要だった計画が、材料高騰で3,900万円になれば、土地などに回せる金額は400万円減る計算です。こうした状況では、建物の希望だけを削るのではなく、土地側の条件を少し広げる方法も検討できます。

希望駅から一駅離す、駅徒歩10分以内を15～20分まで広げる、60坪を前提にせず必要な建物と駐車台数が収まる面積から探す、といった方法です。土地探しでは市区町村や路線などを広めに設定し、駅までの距離や生活利便性などに優先順位をつける方法があります。建築費を以前の水準へ戻すことが難しいからこそ、土地と建物を別々に考えず、総額のなかで配分を調整することが重要です。

注文住宅の予算を抑える際の注意点

建築費が高騰していると、少しでも予算を抑えるために仕様や間取りを削りたくなります。ただし、建築時の費用だけを基準にすると、入居後の光熱費や修繕費が増えたり、暮らしにくさにつながったりする場合があります。予算調整では、削った場合の影響まで考えることが重要です。

耐震性や断熱性など住宅性能を必要以上に下げない

建築費を抑えるために、耐震性や断熱性まで大きく下げるのは避けましょう。特に断熱性能は建築時だけの費用ではなく、入居後の冷暖房費にも関係します。2025年4月からは、すべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されましたが、これはあくまで最低限満たす必要がある基準です。

材料高騰によって予算が厳しくなった場合も、設備のオプションや床面積など調整しやすい項目と、長期間変更しにくい住宅性能は分けて考える必要があります。完成後に断熱材や構造部分を改修するには大掛かりな工事が必要になるため、建築時の数十万円だけで判断せず、長く住むことを前提に性能を決めることが大切です。

メンテナンス頻度が増える安価な建材へ安易に変更しない

材料価格が上昇すると、外壁や屋根、床材などを価格の安い製品へ変更して建築費を抑える方法も候補になります。ただし、安さだけで選ぶと、塗装や補修、交換までの期間が短くなり、長期的な支出が増える可能性があります。建材を変更する際は、商品価格だけで比較せず、メーカーが示す耐久性や保証、推奨されるメンテナンス時期まで確認するとよいでしょう。高騰分を数十万円削れても、将来の補修回数が増えれば総支出では有利にならない場合があります。

生活動線や収納量を損なうほど間取りを削らない

延床面積を抑える方法は材料高騰時の予算調整に有効ですが、必要な空間まで削ると暮らしにくさにつながります。たとえば廊下を減らして動線を短くする工夫と、洗濯・料理などの作業スペースそのものを狭くすることは別です。収納も同様で、面積を減らしすぎると大型の収納家具を購入したり、物が居住空間にはみ出したりする可能性があります。

将来的に収納の増設や間取り変更が必要になれば、建築時に確保するより費用がかかりかねません。そのため、削る際は単純に「何坪減らすか」ではなく、家族の持ち物、家事の流れ、家具の配置まで図面上で確認しましょう。材料使用量を抑えながら、必要な機能を少ない面積にまとめることが予算調整のポイントです。

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材料高騰が続くなかで注文住宅を建てるベストな時期

「もう少し待てば建築費が下がるのでは」と考える方もいるでしょう。ただし、住宅価格は資材だけでなく、人件費や住宅性能基準など複数の要素で決まります。ここからは2026年8月時点のデータや制度予定をもとに、今後の価格動向を予測しながら建てどきを考えていきます。

2026〜2027年は建築費の高止まりが続くため早めに建てるのが有力

2026〜2027年に注文住宅の建築費が大きく下がる可能性は低く、建築予定が決まっているのであれば、早めに動くのがおすすめです。2026年8月の国土交通省調査では、主要建設資材の価格はH形鋼がやや上昇、その他は横ばいであり、値下がり局面には入っていません。さらに公共工事設計労務単価は2026年3月に4.5％引き上げられ、14年連続の上昇となりました。

人件費まで含めると、1〜2年待つだけで建築費が大きく下がる材料は現状では乏しいといえます。希望するエリアや予算、家族のタイミングが固まっている場合は、値下がりだけを待つより具体的な資金計画を進める方が現実的でしょう。

あえて待つなら2028〜2029年までを目安に資材価格の落ち着きを見極める

価格を理由にあえて待つのであれば、2028〜2029年を一つの判断時期にする考え方があります。ただし、この時期に住宅価格が下がるという予測ではありません。今後、新設住宅着工戸数は減少していくとみられており、野村総合研究所は2030年度に80万戸まで減ると予測しています。住宅需要が緩やかに縮小し、資材供給や為替、エネルギー価格も落ち着けば、一部の資材で価格上昇が緩和される可能性はあります。

その反面、建設技能労働者は5年ごとに約7〜8％減少するとの推計もあり、人件費が建築費を押し上げる可能性は残ります。そのため2028〜2029年は「安くなる時期」ではなく、2030年を迎える前に価格動向を見極める最終的な判断時期と考えるのが適切です。

2030年以降は省エネ基準の引き上げもあり価格目的のメリットは小さい

価格が下がることだけを期待して2030年以降まで待つメリットは、小さいと予測します。国土交通省は、遅くとも2030年までに新築住宅の省エネ基準をZEH水準まで引き上げる予定です。現在より高い断熱性能や省エネ性能が最低水準となるため、現在の最低基準で建てる住宅と比べれば、断熱材や窓、設備などに必要なコストが増える可能性があります。

もちろん、すでにZEH水準を標準としている住宅会社では影響が小さい場合もあります。そのうえ建設技能労働者の減少も続くと予測されているため、資材価格が多少落ち着いても住宅価格全体が大幅に安くなるとは限りません。価格だけを理由に2030年以降まで待つより、必要な性能と予算が合う時期を選ぶ方が合理的でしょう。

材料高騰のなかで住宅会社を選ぶ際のポイント

材料価格が上昇している時期は、単に見積額が安い住宅会社を選ぶのではなく、価格変動への対応力まで確認することが重要です。たとえば、木材や住宅設備をどのようなルートで仕入れているか、標準仕様の商品が値上がり・欠品した場合に代替案を提示できるかによって、契約後の予算への影響は変わります。

見積もりでは、本体価格だけでなく付帯工事やオプションまで細かく確認し、「価格が確定している項目」と「今後変動する可能性がある項目」を分けてもらいましょう。見積もりの有効期限や、資材価格が上昇した際に追加費用が発生する条件も確認が必要です。

さらに、予算を下げる際に単純なグレードダウンだけでなく、面積や形状、設備の選び方まで含めて代替案を出せる会社であれば、材料高騰のなかでも希望と予算のバランスを取りやすくなります。

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材料高騰時代に注文住宅を契約する際の注意点

材料高騰が続く時期に注意したいのが、「契約した金額で最後まで建てられる」と思い込んでしまうことです。実際には、契約から着工までの間に木材や住宅設備が値上がりし、数十万円単位の追加費用が発生するケースがあります。ほかにも、予算を抑えるために選んだ設備が値上げや欠品となり、代替品へ変更した結果、かえって高くなることもあります。着工時期が延び、その間に価格改定が重なれば、当初の資金計画そのものを見直さなければならない場合もあるでしょう。

こうした失敗を防ぐには、契約金額だけでなく「いつ価格が確定するのか」を確認することが重要です。主要な建材や設備の発注時期、値上げ時の負担方法、欠品した場合の代替条件まで確認しておきましょう。加えて、値上がりの可能性がある項目や追加費用が発生する条件を契約前に細かく説明し、価格が変わった場合にも代替案まで提示してくれる住宅会社を選ぶことが大切です。

材料高騰と注文住宅の予算に関するよくある質問

材料高騰が続くなかで注文住宅を検討していると、予定した予算では建てられないのか、契約後に値上がりするのかなど、具体的な予算面が気になる方もいるでしょう。ここでは、現在の価格水準を踏まえ、特に気になりやすい3つの疑問について解説します。

予算3,000万円でも注文住宅は建てられる？

建物を中心とした予算が3,000万円であれば、2026年現在でも注文住宅を建てることは可能です。ただし、住宅金融支援機構の2025年度調査では注文住宅の平均建設費が4,259.8万円となっているため、平均的な広さや仕様をそのまま求めるのは難しいと考えた方がよいでしょう。

30坪前後まで延床面積を抑える、凹凸の少ない建物にする、標準仕様を中心に設備を選ぶなど、建築費への影響が大きい部分を調整する必要があります。土地も含めて総額3,000万円とする場合はさらに条件が厳しく、土地価格が低いエリアや土地をすでに所有しているケースなどに限られやすいでしょう。

契約後に材料費が上がると建築費も追加される？

契約後に材料費が上がったからといって、施主の支払額が自動的に増えるわけではありません。ただし、契約内容によっては追加費用について住宅会社から協議を求められる可能性があります。

現在の建設業法では、資材価格の高騰に伴う請負代金の「変更方法」を契約書に記載する仕組みが設けられています。資材高騰のおそれを契約前に通知していた建設会社は、実際に高騰した場合、注文者へ請負代金の変更協議を申し出ることができます。そのため、特に、どの程度の値上がりで協議対象となるのか、差額を誰がどこまで負担するのか、価格確定の時期はいつなのかまで契約前に確認しておきましょう。

自然素材の注文住宅は一般的な住宅より費用が高くなる？

自然素材を多く使う注文住宅は、一般的なビニールクロスや複合フローリングを中心とした住宅より、建築費が高くなる傾向があります。無垢材や漆喰などは材料自体が高い場合があることに加え、漆喰の塗り壁のように職人による施工工程が増える素材もあるためです。

ただし、自然素材を使えば必ず2〜3割高くなるわけではありません。床だけを無垢材にする、LDKだけ漆喰を採用するなど使用範囲を絞れば、増額を抑えることもできます。材料価格が高騰している現在は、自然素材を採用するかどうかではなく、「どの素材を、何㎡使うか」まで決めて見積もりを比較することが重要です。

材料高騰時代は予算と優先順位を整理して家づくりを進めよう

材料高騰が続く現在は、以前と同じ予算感のまま注文住宅を計画すると、建築費や土地代、設備費などの上昇によって予算を超えやすくなります。だからこそ、まずは現在の価格相場を把握し、無理なく返せる総予算を決めたうえで、広さや間取り、設備、土地条件の優先順位を整理することが重要です。

価格が下がる時期を待つだけではなく、削る部分と残す部分を明確にしながら、今の相場に合わせて計画を組み直すことで、材料高騰のなかでも納得できる家づくりを進めやすくなります。

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出典：YouTube